最近、東京や大阪でバックエンドエンジニアを採用しようとしたことがある方なら、このパターンに覚えがあるはずです。選考は長引き、提示する年収は四半期ごとに上がり、最終面接の日程を調整している間に、候補者は別の会社の内定を承諾してしまいます。背景は経済産業省（METI）の試算に表れています。需要が高く推移するシナリオでは、2030年までに最大で約79万人のIT人材が不足するとされています。
海外での採用に動く企業も出てきました。長年の定番はベトナムとインドですが、インドネシアはあまり注目されていません。時差、就業時間、エンジニアの供給の伸びといった、日本のチームが重視する点で十分に健闘するので、これは少し不思議です。ここでは、見るべき点と、委託を決める前に確認すべき点を整理します。
実際にどんな人材がいるのか
日本の労働力が高齢化し減少していく一方で、インドネシアは若い人口が多く、大学卒業者やブートキャンプ修了者がソフトウェア開発、UI/UXデザイン、デジタルマーケティングの分野に継続的に入ってきています。人数は「エンジニア」の定義しだいで変わるため、ここでは示しません。大事なのは方向性です。海外のクライアント向けに開発しているチームは多く、英語のドキュメント、リモートでのコードレビュー、ビデオ会議でのスプリントデモといった進め方には、もともと慣れています。
コストは重要ですが、料金表だけでは何を買うのか分かりません
日本で社内エンジニアを一人雇うと、給与以外にも費用がかかります。採用手数料、福利厚生、オフィスの席、そして人が見つかるまで席が空いたままになる数か月間です。インドネシアのチームは、一般的にそれより明らかに低いコストで済みます。検討する理由として十分でしょう。ただし、単価が安いことと成果物が良いことは別の話です。料金表ではなく、コードレビューをどう行っているか、リリース前に何をテストするか、金曜の午後にバグが見つかったらどうなるかを尋ねてみてください。
時差は、大きくても1時間
インドネシアには3つのタイムゾーンがあります。WIBは東京より2時間遅く、WITAは1時間遅く、WITは日本とまったく同じです。バリはWITAなので、東京で10時に始まるスタンドアップは、バリでは9時に始まります。
東ヨーロッパや南北アメリカと比べてみてください。午前中に投げた質問の返事が翻日になることも珍しくありません。1時間差なら、アジャイルの各種ミーティングを通常の勤務時間内に開けますし、トラブルが起きたその日のうちに通話もできます。
仕事の進め方は、善意だけでは揃いません
日本のチームは、納期を守ることと、言われなくてもこまめに状況を共有することを期待する傾向があります。報告・連絡・相談、いわゆる「ホウレンソウ」の習慣です。インドネシアのエンジニアもこの進め方はできますが、どちらの側でも自然にそうなるわけではなく、問題をいつ上げるべきかという認識のずれで、オフショア案件がつまずくことはよくあります。インドネシアでは日本のポップカルチャーの人気が高く、日本語を学ぶエンジニアもいるので助けにはなりますが、それだけを頑りにするべきではありません。もっと大切なのは、双方の現場で実際に仕事をした経験のある人が、プロジェクトの中にいるかどうかです。
SUMができること
日本企業が二の足を踏む理由は、多くの場合、言葉と品質管理の2点です。SUMはバリを拠点に、日本の品質基準に沿って開発を進めています。プロジェクトマネージャーは日本のビジネス慣行とQAへの期待を理解していて、御社のチームとSUMのチームの間に立ちます。コミュニケーションを明確に保ち、納期を管理し、出来上がるものが依頼内容どおりかを確認します。インドネシアのチームのコスト構造を活かしながら、その間のギャップを御社が自分で埋める必要はありません。
人材不足でプロジェクトが進まないときは、まず何を作りたいのかをお聞かせください。バリを拠点とするSUMの開発・ITコンサルティングチームが、オフショアが適しているか、どう体制を組むかを一緒に整理します。お問い合わせください。